治療の開始時期は症状によって異なります。
特に、成長期にある子供の矯正治療では、成長によって状況が悪化したり、治療が手遅れになってしまうこともあります。
ご自分で判断せずに、気づいた時点でなるべく早くご相談いただくことをお勧めします。
前歯が生え変わる時期にすき間が不足しているようでしたら、お早めにご相談ください。
格闘技やボクシングのようなスポーツは、顔面に打撃を受け矯正装置で口の中を怪我する可能性がありますので、マウスガードの使用をお勧めします。
吹奏楽では使用する楽器の種類や取り組み方で影響が出ることもあります。
取り外しのできるマウスピース型矯正装置は、上記のような部活に所属している場合は適しているケースもありますが、使用時間が短いと治療効果が十分得られないことがありますので注意が必要です。
日常生活にはほとんど支障ありません。
ただし、装置に慣れるまでの1~2週間は痛みがあったり、発音に影響が出ることもあります。月1回の調整後は、歯が浮いたような感覚があり、ものを噛んだ時に歯の痛みを感じますが、3~4日後には軽減します。治療中ずっと痛みが続くのではなく、痛みで寝られないということはありません。
治療中は装置を壊さないよう、硬いものを前歯で噛んだり、一度にたくさんの食べ物をお口の中に入れないよう注意してください。ガムやキャラメルなど粘つくものは、装置にこびり付いたり、むし歯の原因になりますので、できるだけ避けるようにしてください。
むし歯ができた場合には、必要があれば部分的に装置を一時外して、むし歯の治療をしなければなりません。
治療期間が長引いてしまうので注意してください。
矯正装置が付くと歯磨きの指導があります。
毎食後の歯磨きも欠かせませんが、夜の歯磨きは時間をかけ、1日1回細かいところまで汚れをきちんと落とすようにしましょう。
悪いかみ合わせはむし歯や歯周病にかかりやすく、一般歯科治療も正確にできないため、長い期間でみるとお口の健康が保てません。
80歳で20本の歯を残そうという8020運動の達成者は、歯並びの良い方ばかりです。
また、口元の突出や顔の歪みは、口臭やさまざまな全身の不定愁訴の原因となります。
良い歯並びにすることで、健康と若さを保ち、自信をもって過ごすことができます。
矯正治療は専門性が高く、一般歯科の歯科医が掛け持ちで診療を行うのは難しいことです。
矯正歯科を併設して標榜している歯科医院は、月に数回、外部から矯正医を呼んで治療を行っているケースが多く、担当医が変わることがあったり、急なトラブルにも対応できません。
矯正治療を専門に行う歯科医師は、大学病院等で研修を終え、一定水準を保証する技術や知識を持っています。
いろいろな不正咬合に対しても経験豊富で、たくさんの治療方法も熟知しています。
従って、できるだけ矯正治療専門の歯科医師が常駐している矯正専門の歯科医院にご相談いただくのが良いと思います。
患者さんの年齢・治療方法・症状によって治療期間は異なりますが、永久歯列完成後の全体的な治療では、約2年の期間が必要です。
その後、2年程後戻りしないように保定する期間が必要です。
永久歯列完成前、あるいは部分的な矯正治療では、半年から1年程で終わる場合もあります。
転勤・引越しで通院が困難になった場合は、転居先の矯正専門の歯科医院をご紹介します。
治療途中の場合、進行状況に応じて費用を精算し、治療継続の手続きをしますので、早めにお申し出ください。
治療開始前に留学の予定のある場合には、時期や期間を合わせて治療を検討しますので、お気軽にご相談ください。
歯を抜くことはできるだけ避けたいと思っておりますが、症状によっては抜歯のメリットが大きいこともあります。
抜歯の隙間は完全に閉じて、機能的に問題が残ることはありません。
抜歯のメリット・デメリット、治療目標や治療方法の違いをよくご理解した上で判断していだきたいと思います。
早期治療によって歯を抜かないで治療を行うこともできますので、早めにご相談いただくことをお勧めします。
治療開始前に、治療終了までの費用をご提示します。
矯正料金と、毎回の通院時に矯正管理料がかかります。
矯正料金は、装置の追加や治療期間の延長による加算はありませんのでご安心ください。
矯正治療は一般的に自費での治療です。
ただし、顎変形症と診断され手術を併用する外科矯正治療の場合や、唇顎口蓋裂と厚生労働大臣の指定する先天異常に伴う不正咬合の治療は保険が適応されます。
矯正料金は分割が可能です。また、分割による金利や手数料はかかりません。
医院窓口か銀行振込でお支払いいただきます。
基本矯正料の残金を一括で清算される場合は、クレジットカードもお使いいただけます。
1年間(1月1日~12月31日)に支払った医療費が10万円を超える場合、超えた分に関して税金の控除を受けることができます。
18歳以上の場合には病気として診断書が必要となることもあります。